日本の新型コロナの感染が急激に収縮したのはなぜ？

下のグラフは、OWDのレポートから抜粋した日本の感染状況と死亡者数推移。何れも

人口百万人当たりに正規化したもの。縦軸は乗用対数で表したグラフ。

日本は、9月1日にはヨーロッパ各国と変わらない感染確認率から急激に百分の一に下降。死亡率も十分の一に減少。

これに触れたがらない日本の専門家、メディアの不思議。どうしてなんだろう？

私、退職した地球物理研究者の予測。OWDデータベースを基に。赤線は2020年度の再生産率よりの2021年予測、緑線は2021年9月1日より昨年の再生産率を0.6倍に減少させた場合。

私の予測　日本のCOVID19感染確認者数の実勢値と予測を追跡してみた。

COVID-19 ほぼ終息に見える日本の新規感染者数　その現状と疑問点

COVID-19 感染防止対策　感染拡大を見てからでは遅い、予測に基づく事前の対応を　予測の難しさの事例　　

私の予測線（緑）に近づいてきた陽性確認者数、嵐の前の静けさの様で不気味である。この予測は科学的（疫学的）根拠に基づくものでなく、現実に合う様に修正しながら1，2か月先の見通しを計算してみたものの様子を示したものである。

しかし、これは全く無意味なことであろうか？

参考資料として以下のような記事を転載しよう。

不可解な感染終息の原因いまだ究明されず。

医療ニュース | m3.com

ゲノム修復困難で死滅？　コロナ第５波収束の一因か　酵素が変化、変異蓄積

大学 2021年11月1日 (月)配信共同通信社

　新型コロナウイルスの流行「第５波」の収束には、流行を引き起こしたデルタ株でゲノム（全遺伝情報）の変異を修復する酵素が変化し、働きが落ちたことが影響した可能性があるとの研究結果を国立遺伝学研究所と新潟大のチームが３０日までにまとめた。

　８月下旬のピーク前にはほとんどのウイルスが酵素の変化したタイプに置き換わっていた。このウイルスではゲノム全体に変異が蓄積しており、同研究所の井ノ上逸朗（いのうえ・いつろう）教授は「修復が追いつかず死滅していったのではないか」と指摘する。

　研究は１０月に開かれた日本人類遺伝学会で発表した。

　この酵素は「ｎｓｐ１４」。ウイルスは増殖する際にゲノムを複製するが時々ミスが起きて変異が生じる。変異が積み重なるとやがて増殖できなくなるが、ｎｓｐ１４が修復すれば防げる。

　チームは、国立感染症研究所が公開する国内で検出した新型コロナのゲノムデータを分析。第５波では、ｎｓｐ１４に関わる遺伝子が変化したウイルスの割合が感染拡大とともに増え、ピークの前から収束までの間は、感染者のほぼ全てを占めていた。昨秋から今年３月ごろまでの「第３波」でも同様の傾向が確認できた。

　ｎｓｐ１４の遺伝子が変化したウイルスでは、ゲノムの変異が通常の１０～２０倍あった。

　チームは、人間の体内でウイルスに変異を起こして壊す「ＡＰＯＢＥＣ」という酵素がｎｓｐ１４を変化させたと推測。東アジアやオセアニアではこの酵素の働きが特に活発な人が多いという。

日本と交流の深い国々と比べた感染状況。日本を1.0とした指数で比べると日本はいかに少ないかが分かる。人口百万人あたりの人数。

OWDウェブのグラフから読み取った11月7日の数。

下図のグラフは　2021/10/1～11/7までのグラフの感染確認者数と死亡者数の推移をコピーした。何れも人口百万人あたりの数に換算したものである。

縦軸を人数で表した場合（上図）と乗用対数で表した場合（下図）

・日本はこの期間、継続して感染者、死亡者数ともに減少を続けていることが分かる。

マスメディアは相変わらず欧米各国のニュースの受け売りばかり。

紅梅の紅葉

不釣り合いな季節感　

2020年感染暴発の初期に似てきた今、思い出そう貴重な分析記事。日本の第6次感染暴発を防止するのは今、感染者が数十名の時期に感染者とその密接者を徹底的に追跡し、治療と隔離に全力を尽くすことが社会に感染者暴発を防ぐ唯一の方法である。これは統計が証明している事実。

「日本は成功組」、進藤氏がWHOの評価紹介

第61回日本臨床ウイルス学会「COVID-19―19人の専門家からのアップデート」

医療維新 | m3.com

指数関数近似は、1月22日から4月19日までの指数増加率を①EXP(0.0716x)、4月20日から4月24日までが②EXP(0.0278x)、4月25日以降が③EXP(0.013x)とした、xは経過日数。

誤り：　グラフ上段左　EXP(0.1716x)はEXP(0.01716x)に訂正

画像は朝日新聞10月22日13版の記事から。東京都の場合。

ピンクの塗りつぶしは緊急事態宣言発令中。

緊急事態宣言発令時期と感染者数推移、三つの典型的関係が見られる。感染者数がピーの時期で開始した(2021/1/8～3/21)まで、増加中後半（4/12～6/20日）、感染増加の初期段階（7/12～9/30日）。これだけで見た場合、政府干渉・緊急事態宣言の効果があったとはとても言えない。本年1回目、政権では効果あったと云いたいだろうが、疫学的に宣言と同時に感染者数が下降することはありえない、効果は宣言発令から少なくとも1週間後から出るはずである。2回目時間差からは効果があったといえるかもしれない。3回目：発令時期は適切と見られるかもしれないが残念ながら効果は無しと言わざるを得ない。

世界各国の感染防止対策の政府干渉の度合いを指数化した厳格度指数（stringency_index)と感染者推移を見ても政府の政策に決定的な効果は見られない^*1。

唯一効果がある行動は、社会を対象にした規制ではなく、感染確認者数が減少し医学的対応が可能な時期を逃さず、感染者の発見・治療と感染者と密接関係者の追跡・検査・隔離を徹底すべきであろう。社会的密接度の高い集団の間では極少数の感染者からも爆発的感染者増が発生する事例を見てきた。その集団の規模が大きければ医療崩壊につながる。

*1

感染が終息する条件は社会における感染者の再生産率が1以下で少なくとも4週間以上継続することである。

下のグラフは3大都市における昨年と今年の同期の簡易再生産率を描いたものである。暖色系が今年の推移であり、9月10日頃より安定して0.6±0.1を保っている。新規感染者の収束状況といえる。NHKの収集データによる。

この貴重な時期を逃さず、PCR検査などを続け、陽性確認者の入院治療を躊躇なく行いまた、海外からの入国者によるクラスターを把握し隔離することである。昨年の例から見て、感染者が10名程度の集団からでもコントロールに失敗し再生産者率が1.5程度になれば感染爆発になったことを忘れるべきではない。