常に検証可能なデータを求める文化に向かって

 日本からアメリカ東部やヨーロッパに行く空路では、かなりの時間永久凍土地帯の上を飛ぶ。人間の関与していないこれらの土地では、溶け出した水の流れが自然の法則そのままの地形を作り出す。幾筋もの蛇行した川と、流域が変わって取り残された三日月状の湖、窪地に溜まった円形の湖など、また、夏季に育つ湿原の植物の集落の違いによる色の違った不思議な模様を作る。シベリア上空とアラスカ上空を通過するときに撮った映像を見てみる。

世界各地で起こっている温暖化がこの凍土地帯に及ぶと、過去何千年にもわたって凍土の中に閉じ込められた植物の有機物が微生物により分解され、温室効果ガスである二酸化炭素やメタンガスが大気中に放出され温暖化を加速する恐れが指摘されている。北半球には、上記のほかカナダ北部、北ヨーロッパなど広大な寒冷地帯があり、ここでは植物の生育は遅いが、地中に炭素を固定する効果は大きい。気象変化は、自然の変動であろうと人為的であろうと多くの要素からなる微妙なバランスにより成り立っているがかりでなく、一旦変化が起きると、その効果により加速的に変化を増大させる方向に働くことが多いので深刻である。

 

上はシベリア上空

 

上はアラスカ上空

　その１　　東京の地下鉄で停電、乗客がトンネル内で立ち往生した電車から徒歩で避難。　前にも書いたが、停電した場合、なぜ地下鉄の電車に最寄りの駅まで走行出来るバッテリーの積載を義務付けないのか。トンネル内で停車した場合、前後に一人づつしか通れない避難口だけの車両がなぜ認可されているのか。乗客はなぜ不安に思わないのか。　飛行機の安全基準に比べてあまりにも安全無視ではないか。

その２　　　社会保険庁のあきれた役人根性。　いまだに被保険者を　「うそつき」　扱いにしたマニュアル。　基本業務である保険金のまともな管理もしない背任行為をしておいて、まだ被保険者の管理をする資格があると思っているのか。

1月11日、物質・材料研究機構のプレスリリースによると日本の稀少金属資源の蓄積量が、世界現有埋蔵量の１０％を超える種類が多数あると云うことである。挙げられている資源として、金をはじめとして銀、インジュウム、錫、タンタル。また、日本の蓄積量を世界の年間消費量に比べてみると、倍以上の資源が１２元素にも及ぶ。このプレスリリース文書では、計算の方法の原則だけしか書かれていないが、資源素材学会で発表の予定とのことであるから、算出の根拠となるデータソースや、参考文献などが公表され、研究者の議論の対象となりうる根拠のはっきりした発表になると思う。

これらの素材は、高性能電子機器に不可欠な稀少元素も含まれ、現時点ではリサイクルに経費がかかるといった理由だけで破棄してしまうことは、将来の世界の需要予測から見ると大きな損失になることが指摘されている。朝日新聞は12日、第一面1で取り上げている。

物質・材料研究機構のURL:  http://www.nims.go.jp/jpn/news/press/index.html

新年早々薬害Ｃ肝炎の救助法案が審議可決されるようだが、今から指摘されているように、血液製剤の投与をカルテで証明できる患者のみにしか適用できないのであれば本当の解決にはならない。この問題に限らず、政府に対する申請には必ず証明書が必要で、それがなけれ嘘を言っているということになる。こんな理屈がどうして当たり前のように思われているのだろうか。国側で、個人の申請が明らかに嘘であると証明出来ない限り申請を却下する根拠は無いはずである。これは、国の組織は個人より信用できるという建前からであろうが、年金問題で明らかなように、国の組織の記録が欠陥だらけで信用のないことがわかった現在、公的記録がないから嘘であるという根拠に基づく法律そのものを見直す必要がある。

昨日のブログでふれたように、現在は、血液製剤を使った場合には、すべての薬剤データを20年保管するように書いているが、患者にも証明書になる公文書として交付されるのであろうか？　また、この投与記録はどのような機関で保存されるのであろうか。現在、ほとんどの医療機関がコンピュータで情報化されている現在、医療履歴の保全を法律で定め、個人がそれをＩＣ化された診察券のような形で保持する様にすれば、医療における新しい問題が判明した場合、医療機関で自動的に対応できるのではないか。

今日の朝日新聞に大見出しで出ている。医薬品には副作用のリスクはつきものと考えたほうが正しい。リスクがあるからと規制したり、非難したりすることは医療の妨げになると思う。それよりも大切なのは、国が承認した医薬品は安全であるという建前で、患者は安心し、医療関係者は承認薬だからマニュアル通りに使えば責任を生じない。したがって副作用報告などの面倒なことはしない、この方が一番のリスクであると思われる。

昨日取り上げたデータベース　www.info.pmda.go.jp で　「グロブリン」　を検索してみると34件ヒットした。このような人血（献血）を原料をした製剤では感染リスクを患者にも説明し、使用した薬剤のデータを20年間保存するように書いてある。ただ投薬記録がどのような保存システムで行われているか、カルテであれば、問題になっているように、保管期間が20年より短く、医師や病院が廃業したり、そうでなくても、患者が自分で医療歴を辿って医療機関を訪れ、カルテを医師に見てもらうことが必要で、これも必ずしも患者の知る権利としてではなく、医療機関の好意として知らせてもらうのが現実のように思う。日本では皆保険制度が普及しているので、診療報酬請求記録を利用して患者の医療記録を保存するシステムを構築すれば、個人の一生の医療記録が検索できるはずである。

この検索で分かった疑問の一つとして、新聞記事に有った　「プラスミン」　を見たら5件ヒットした。その内　販売名　エレース（ファイザー）は外用薬であり、他の4件はワクチン（百日せきジフテリヤ破傷風混合）の注射薬である。このような用法の全く異なる医薬品が同列にヒットするのは、薬理の知識のないものにはわからない。エレースは牛起源のアレレギーに注意するよう記載している。いずれにしてもＣ型肝炎ウィルスがどのような経路で入るのだろうか。

今日のニュースで　「タミフル」　の異常行動との因果関係についての研究班の発表があった。結果は、因果関係が無いとの分析ばかりか、タミフルを服用した人の方が飲まない人より異常行動のリスクが大幅に減った。このような結果報告を受けても、薬事審議会は現在の１０代の使用制限を継続するという。昨年のブログにも書いたが、何人かの医師の意見として、異常行動はタミフルのせいではなく、高熱による脳の働きの異常が原因ではないかとの意見があった。また日本以外では、タミフルの異常行動の報告はなく、日本でも、医師からの正式の副作用報告でなく、いわば風評をマスメディアが取り上げたことに動かされた国の規制では無かっただろうか。とすれば、単にタミフルの使用制限処置ではなく、インフルエンザと異常行動の関連性の研究と、その防止処置の研究を進めるべきであろう。たとえば、解熱剤を使用して体温コントロールをきちっとするなど。

昨日のブログの続きであるが、市販薬剤名　「カルデナリン」について、日本政府のＮＩＨＳデータベースで調べてみた、その結果薬剤名「メシル酸ドキサゾシン」では22件がヒットしたが、薬剤名[doxazosin mesilate]では該当無であった。　アメリカのＮＩＨデータベースでも、[mesilate]は該当無だったが　[mesylate]　の間違いではないかとのメッセージが出て、このキーワードで検索したら33件ヒットした。日本のＮＩＨＳのデータに記載されている一般名：[mesilate]はどこから来たか、ヨーロッパ言語がソースかもしれないと思い、イギリスの Electronic Medicines Compendium データベースで[Doxazosin]を検索したら9件ヒットした。その最初にリストされている　商品名”ＣＡＲＤＵＲＡ”の本文に、主成分名を {doxazoshin MESILATE] から  MESYLATE に名前を変更したとあった。改名の理由説明は見られなかったが、このデータベースで[mesilate]を検索したら別の薬効の薬がヒットした。

日本政府のＮＩＨＳの検索機能が、自身のデータベースに記載されている薬剤名にヒットしないとはいかに不完全か、またグローバルに使われている薬剤名の記載がないのも無責任である。なお、この薬は、日本では血圧降下剤として認可されているようで、前立腺肥大症に薬効のあることに言及していないが、MedlinePlus, eMedicines何れも前立腺肥大症の緩和剤としての記載がされている。また、白内障の手術を受けるときにはこの薬を使用している場合には事前に医師の指示を受けるよう注意している（CARDURA,Pfizer）が、今のところ日本のデータでは見当たらない。

来年には、白内障手術を受ける予定にしているので、これから詳しく文献を当たってみようと思う。

Medicines.org.uk    http://emc.medicines.org.uk/

薬害Ｃ型肝炎の被害者を一律救済するための議員立法に向け動き出すことが一斉に報道されている。このような医療災害がどうして起こるのだろう。

物事は、一つだけの原因で起こる場合はまれで、いろいろな要因が複合していると思われるがその例として、日本政府の薬の副作用に関する調査または広報の機関を探した。　市販されている薬の公的医薬品安全情報　国立医薬品食品衛生研究所　http:/www.nihs.go.jp/dig/jindex.html　のウエブを調べてみた。　ホームページから　医薬品情報ガイド→患者向け情報→一般用医薬品のおくすり検索に進む、　ここで検索条件　たとえば　製品名：　ザイロリック、　成分名：　Allopurinol、　症状：　痛風　などのキーワードを入れたが何れもヒットしない、　どうも処方箋薬はこのデータベースでは見られないようだがどこにもその記載はない。そこで医薬品医療機器情報提供ホームページの医療関係者向け→医薬品関連情報→添付文書情報→医療用医薬品の添付文書情報までクリックを進めて、ここではじめて検索画面が出た。　検索窓の一般名に販売名、たとえば、「ザイロリック」と入れてみると初めて情報が出た。　この薬の一般名、「アロプリノール」を入れると31件の販売名が出るが、「Allopurinol」を入れると4件しかヒットしない、しかし本文中の有効成分を見ると何れもAllopurinolとなっている。科学的データベースとしては理解できない不完全さである。

ためしに、アメリカの患者向け情報　MedlinePlusでみると　ホームページの検索ボックスに　[Allopurinol] と入れると直ちに67件のデータにヒットする。　アメリカ政府機関であるＮＩＨのwebからは、薬の作用、効能、副作用情報まで情報源のＵＲＬを明らかにしてリストされている。　http://www.nlm.nih.gov/medlineplus/druginformation.html

日本政府の情報検索システムをアメリカの場合と比べてみると、情報に到達するのに非常に困難であり、しかも患者には処方箋薬の情報を知らせない様にしているのはのは不可解である。    このような現象は、医療は病人自身の問題であるという視点からではなく、政府監督官庁や、医師会、医薬産業のものであり一般には知らせない体質にあるように思う。世界中の医学会レベルの情報がインターネットで得られる現在、医療知識は医療関係者のみが独占できる時代ではない。医療関係者は、総合的な医学判断の出来ない一般人に情報を知らせることが危険だと言いたいだろうが、何も知らせないほうがもっと危険であることをこれらの薬害事件が物語っているのではないか。

前にも書いたが、治験薬の日本での医師からの副作用報告が外国の事例に比べて極端に少ない事実、これを裏付けするデータを見つけた。世界中の薬の臨床試験地図を見ると、日本の研究数は、南アジアに次ぐ世界最下位である。日本の人口、医療産業の規模の大きさから見てこれはあまりにも不自然である。このような、非科学的な医療体制が、薬害エイズやＣ型肝炎医療災害に結びつくのではないだろうか。 下図は　Studies on Map, Map of All Studies in ClinicalTrials.gov,  U.S. National Institutes of Healts からのコピーである。

Clinical Trials.gov    http://clinicaltrials.gov/ct2/search/map?/map=

日本のマスメディアは、いたずらに、政治家の言葉尻を捕らえてあげつらうのではなく、しっかり根拠がどこにあるか勉強してほしいとつくづく思う。

 

 

ドナウ川右岸の川岸に聳える青の塔、背後に山が迫り川の湾曲部のわずかな土地に建つ、1000年ほどの歴史を持つ小さな村にある。

  教会内部の様子

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2006年7月撮影