SETI@homeはインターネット接続されたコンピュータ群を使うボランティア・コンピューティングプロジェクトで、アメリカのカリフォルニア大学バークレー校 Space Sciences Laboratory が運営しているもの。インターネットを利用し、世界中のコンピュータの空き時間を利用してスーパーコンピュータに匹敵する計算能力を確保するアイディアで運営されているものである。ウィキペディアの記事より。
私の参加業績証明書
名前の由来は、朝日大学物理学教室に在籍中に設定したもので、２００１年３月に定年退職し、以後自宅のコンピューターでそのまま継続しているものである。
２０１３年までは２０年以上前から稼働している性能の悪いコンピュータを使用していた。
２０１４年２月に現在のコンピュータに切り替え、やっと6,000(credits/day)となり世界の参加者の順位 3485番に列挙されることになった。
このプロジェクトは１９９９年５月に一般公開されたが、わたくしはその１年後からの参加である。総計算完了数は百七十万程になった。
注
SETI は "Search for Extra-Terrestrial Intelligence"（地球外知的生命体探査）
アレシボ天文台の電波観測データを使い、その中に地球外知的生命体からの無線信号の証拠と見られるものがないか探索するものである。
年末の寒波 暖房能力限界に 我が家の場合
今年の寒波は、我が家の省エネ型日立インバータ据え置きエアコンRP-AP224RHVPの限界まで下がった。
下のグラフは１２月１６日から２１日までの記録で、室内設定温度２２℃の場合である。
１８日、１９日、外気温が氷点下に下がったとき室温は２０℃を切った。
消費電力は、１７日116kw/h/日、１８日118kw/h/日であった。
これを見て贅沢だといわれるかもしれないが、冷暖房が公共施設や商業施設については当たり前と思われているのは間違いで、一番長く過ごす住宅での温度環境の劣悪な状況が健康に及ぼす影響を考えると決して贅沢では無い、生活費支出のの優先順位を食費などと同様に考えている。
医療に使われる総資源をエネルギーに換算した場合のデータベースはないものだろうか。
省エネ型インバーター据え置き日立エアコンの実績https://spaceglow.wordpress.com/2013/02/05/%E7%9C%81%E3%82%A8%E3%83%8D%E5%9E%8B%E3%82%A4%E3%83%B3%E3%83%90%E3%83%BC%E3%82%BF%E3%83%BC%E6%8D%AE%E3%81%88%E7%BD%AE%E3%81%8D%E6%97%A5%E7%AB%8B%E3%82%A8%E3%82%A2%E3%82%B3%E3%83%B3%E3%81%AE%E5%AE%9F/
インターネット おかしいのは北朝鮮だけでなく中国も？ ブログ記事の閲覧記録から
些細なことを一般論のように言うのは気に引けるが、わたくしのこのブログ閲覧統計。中国からの閲覧記録は一度もない。北朝鮮と違い日本人の滞在者が多い国。
韓国はアメリカ、カナダに次ぎ三位だが北朝鮮はゼロである。
ロシアは2013年末までは一回だけであったが今年に入ってから六回を記録している。
下の地図の白抜きは一度もアクセスのない国である。
国別閲覧情報の統計が始まった2012/2/25日以降今日までの記録。
共産圏の独裁色の強い国々、やはり情報統制が憶測される。
「今回の検証は、科学的やり方ではない。犯罪者扱いは科学にあってはならない」相沢慎一特任顧問
科学は教科書の確認作業ではない。教科書にない事実、または教科書の間違いを指摘する作業である。もちろん論文の評価は同じ研究をしている科学者間で検証に耐える論理的説得が必要である。
その意味で、論文を公表することで初めて学会で批判を受けたり間違いを指摘されることになり、それは科学の発展の過程における作業といえる。
権威ある学会誌とは、同業の研究者間で検証したり討論に値する価値があると判断した論文を出版することにあり、そのような学会誌は多くの人に読まれ引用されることになる。
弁護士やメディアが騒がなくても、論文が科学者の間で評価が得られなければ消え去るものである。
今日の自然科学の研究には、多くの人材と最先端の研究設備が必要で、それに伴い高額な経費が必要である。そして、それぞれ専門の相互の信頼関係の上に成り立っている。この様な研究を始めようとすれば、研究目的の他、代表提案者ばかりてなく共同研究者全員の専門業績のリスト、成果の予想・価値などの研究提案書を作成し、それが該当機関で認められて初めて承認されるのである。
したがって、計画通り成果が上がらなかったとしても、その事実だけで詐欺呼ばわりされることはない。
雪の朝
自宅の窓から見た風景。冬にはシベリアからやってくる鴨が休む小さな都市河川ですが今朝は大型の水鳥も飛来していました。
事故を誘発するための速度標識か？ ５０km/h標識のすぐ先のカーブ実勢速度記録
下の写真はカーブの直前に建てられた速度標識。「安全速度を守りましょう」の標語の通りこのカーブに侵入したらガードレールに衝突すること必至。
これは、下の画像で下端から上方に進行するときに見える標識で、このグーグル写真には標識が見えるまでの解像力がないので映っていないが、速度標識がカーブの直前であることは上の写真からわかる。
下の画像は、わたくしの運転でこのカーブ通過したときの速度を運転経路に沿って記録したもので、車に積載したコンピュータのGPS位置情報と、一秒ごとの速度を記入したもので。車に装備されているOBDⅡの速度データと比較して検証している。
位置情報はGPSの誤差のため同じ道路の往復走行であるがずれて２本に見える。
画像の上部走行線の水平部分で見て上側の曲線がこのカーブを脱出時の記録であり下側がこのカーブに進入した時の経路である。
それぞれの数字は毎秒の速度記録（km/h）である。
これで見るとカーブに進入した時（画面下方から上方左曲り）は最低速度２３km/hで通過している。
脱出時（上方左から右回り下方に）は３０km/hで通過し直後に５０km/h以上に加速していたことが分かる。
進入時の記録では同乗者がいた場合で遅めであるが、どう見てもレーサーかスタントマンでない限りこのカーブを５０km/hで通過できないことはわかってもらえるだろう。
道路管理者である警察はおそらく、制限速度標識は「路線で決まった法定速度を知らせるものである」運転者のための安全標識ではないというだろうことは目に見えている。
私の車ボルボ(スウェーデン）は速度標識を読み取ってスピードメーターに表示している。これを見ても、また、スウェーデンを含め、わたくしが運転経験をもつ欧米の多くの自動車交通先進国では、速度標識は運転者の安全を守る情報として設置されているのが常識である。
こんな無責任な道路標識でも道路管理当局の当事者は、統計的に世界で１～２を争う安全運転記録を達成した日本の運転者の努力を考えたことがあるだろうか。
道路管理者は、事故の責任を追及されないかといって、いつまでも５０年前とと変わらない間違った認識の交通行政に気づくべきであろう。
日本の住宅の温度環境と季節死亡率 つづき
新築住宅のエアーコンディション設備が良くなったといっても、住宅内全域の温度を一定にする状態から程遠く、風呂場や便所など、住宅ではその重要さが認識されていない。特に高齢者が住む築３０年以上前の住宅では皆無といっても良い状態であろう。
下記の講演録には温度と循環器病の関係を各種統計データを示して詳細に解説されているが、その中で、住宅設備と特に関係の深い浴室の事故について転載してみる。
循環器病の季節変動 第９６回職場保険指導者研修会 講演録
石坂 信和 大阪医科大学無内科学講座内科学Ⅲ教授
http://www.krk-osaka.or.jp/krk/96.pdf
健康な生活は、医療や食品の安全ばかりでなく、石油ストーブのような局部的な危険で非衛生な暖房装置でなく、安全で２４時間安定した冷暖房設備を住宅の標準設備とすべきである。
日本では、公共施設や商業施設では先進国並み、あるいはそれ以上であるが、住宅については重要性が認識されていないように思う。
国は、住宅建築の断熱性と安全な冷暖房省エネ設備に関する免税処置など、自動車の省エネ減税と同様に奨励すべきである。
日本の住宅の温度環境と季節死亡率
欧米より50年遅れて建築法、特に住宅の断熱化の法制化が言われ出し、住居環境の温度管理と冷暖房の省エネ化を図る立法の動きが出てきた。
病気の原因による死亡率の減少は、医療や衛生の進歩充実・食事の改善によることは大きいが、ここにきて、最も長い時間を過ごす住宅での温度環境を良くすることが大切であることが認識されてきた。
健康障害による死亡率は、戦後の厳しい状況から経済回復にしたがって１９８０年までは急激な減少を示し、それとともに死亡率の季節変化も平坦になった。しかし高齢人口の割合の増加とともに、再び死亡率の上昇と冬季の死亡率増加という季節変化が顕著になってきた。下の二つのグラフはこの効果を見るために描いたものである。
平成24年死亡 第５．４表 月別にみた年次別死亡数及び率（人口千対）
政府統計の総合窓口 http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/List.do?lid=000001108739
下段のグラフでは、高齢化が進むほど冬季の死亡数の増加傾向が顕著になることが分かる。
高齢になるほど自宅での生活が主となり、居住環境の影響が強くなっているとみるべきであろう。
下図は寝室の温湿度環境の実態を調べたものである。
断熱化の健康・・快適効果 岩前 篤、 近畿大学理工学部建築学科
HEAT実務者向け講演会 2010年12月
これからの住宅シリーズ 塩ビ教会・環境協会
http://www.heat20.jp/members/data/2010/heat20_2010_12_03p.pdf
住宅の温度の年変化は、下図のように冬季寒冷な北海道では年間を通じてほぼ一定に保つ設備が整っているが、温暖と思われている九州では激しい。
http://www.jmado.jp/jutaku/2_3.html
１９８０年に書かれた論文で、１９６０年代の日本とアメリカの乳児死亡率の外気温との研究がある。当時すでに日本では出産・幼児医療の充実が普及し全体の死亡率はニュウヨークの場合より小さいが、東京では外気温との相関が見られる。
1960年代前半の月別乳児死亡率と気温との相関図
アメリカでは50年代にはすでに冬季集中の段階はすぎて，死亡のパターソが緩慢化，“脱季節化”してきている。・・東京では気温の低い冬に極めて高い死亡率を示す一方，ニューヨークでは1年を通じてほとんど気温に左右されず、・・・
60年代に脱季節化の目立つ地域はいずれも冬季著しく低温となり，大規模な暖房なしでは生活できないところである．かかる地域では，強力な集中暖房や地域暖房の力によって本来の死亡の冬山を低下させ，かなり早い時代から緩慢型が形成されていたと考えられる．一方，冬季集中型の日本，イギリス，イタリアなどは冬季も比較的温暖で集中暖房もあまり行なわれていないため，冬季室内はかえって低温に経過し，それが死亡の冬山低下をはばむ大きな原因となっている．
医療・衛生環境が良くなった１９５５年にはこれがなくなり夏季は最も死亡率が少なくなった。また、年間を通じての死亡率は１９８０年が最低で、以後増加に転じている。これは高齢化人口の増加による温度ストレス虚弱者層の増加によるものとみられる。
疾病・死亡率の季節変化に関する研究 藤原賞受賞記念講演
籾 山 政 子＊＊ 1980年12月
私は、１９７８年自宅を新築することになり、住宅内すべてをエアーコントロールする設備をした。当時、まだ住宅建築の工務店では集中冷暖房工法が確立していなく、建築雑誌を見て建材店などに断熱材のカタログや工法を取り寄せ大工さんに依頼して建築したことを記憶している。
以後、住宅内の生活範囲（便所風呂場を含む）温度は年間を通じ２４時間、２１度から２３度Cに保っている。おかげでストレスの少ない健康な生活を送っている。
報道の自由度 民主党政権下東電災害隠しで急下落した世界ランク 第3次安倍政権では？
集団的自衛権容認の閣議決定反対デモを「テロ集団」と決めつける元防衛大臣、「テロ」の世界共通概念も知らない非常識な政権集団。秘密保護法の勝手な適用は目に見えている。
原発災害では、大手報道機関の記者クラブとの談合で情報規制が行われ、中小や、外国メディアは記者クラブの自主規制に従わないとして情報源から排除されていたが、安倍政権では罰則を伴う法律で取り締まることになろう。
成立することの確実な第3次安倍政権でこのランクはどこまで下がるのだろう。
日本の知的社会の危機的状況と云えよう。
PRESS FREEDOM INDEX 2013
Japan (53rd, -31) has been affected by a lack of transparency and almost zero respect for access to information on subjects directly or indirectly related to Fukushima. This sharp fall should sound an alarm.
http://en.rsf.org/press-freedom-index-2013,1054.html
http://fr.rsf.org/IMG/jpg/2013-carte-liberte-presse_1900.jpg
報道記者差別の実態を示す記事。
FREELANCE JOURNALISTS FACE DISCRIMINATION ON FUKUSHIMA PLANT VISIT
PUBLISHED ON WEDNESDAY 23 MAY 2012. UPDATED ON FRIDAY 25 MAY 2012
http://en.rsf.org/japan-freelance-journalists-face-23-05-2012,42669.html
報道の自由2014年 順位の下降がまだ続く日本、
アメリカは大きく下げたが2013年の上昇分を帳消にしただけともいえる。民主主要国で下げが続くのは日本だけか？
Biggest rises and falls in the 2014 World Press Freedom Index
常に検証可能なデータを求める文化に向かって 
