常に検証可能なデータを求める文化に向かって

快適な室内温度環境には室内気温だけでなく、床・天井・壁面からの輻射温度場も重要だ

2018/01/12

この2年程、何回か長野県の寒冷地のホテルに連泊し経験したことであるが、チェックインして最初客室に入室した直後寒い、エアコンの温度設定を見ると25℃になっている。数時間たってなんとなく居心地がよくなる。この原因を考えてみた。おそらく客が宿泊する予定の部屋以外の暖房は切っているのではないだろうか。隣室や上下の部屋との断熱構造が十分でない場合、コンクリートの壁面が温まり室内の輻射温度環境が落ち着くまで時間がかかるのであろう。

アメリカ北部やカナダでは冬季には昼間でも気温が氷点以下であるため人がいるいないにかかわらず家屋の暖房は欠せない。暖房機が故障するとたちまち水回りが凍結膨張のため破壊されてしまう。

アメリカでもオイルクライシス以降、石油価格の上昇のため比較的温暖なニューヨーク市内など新しく改築したホテルでは部屋別の温風式エアコンが現れ温度環境が悪くなった経験がある。

日本では、家庭用電力料金が高いため、ヒートポンプ式冷暖房器具メーカーは個室暖房や携帯電話による機器のオン・オフ等の機能を基本に考えているようだが快適な温度環境を守るためには、建築技術による部屋毎の断熱やバスルーム等の壁面断熱工法などと一体で考え、生活圏内の輻射温度場を一定にすることが重要である。

冷暖房器具メーカーは、温風による室内気温だけのコントロールではなく、省エネで効果を上げるためには建築の合理的な断熱工法の研究との間で一貫した輻射温度設計が必要であろう。

居住区域内温度分布　今年最低外気温の朝に

2018/01/12

今朝は当地、岐阜市では早朝氷点下3℃の気温を記録した。我が家のヒートポンプ式暖房機は能力いっぱい、連続運転の状態となった。

赤外線温放射度計で室内各所の外壁に面した壁面、床、天井の温度分布を計ってみた。

暖房機のハニーウェル温度コントローラ設定は23℃。24時間、温度設定箇所での気温変動はほぼ20℃～24℃の範囲である。

上の表で見ると、生活圏内の放射温度分布もほぼ許される範囲にコントロールされていることが分かった。

住宅として、健康の傷害になる温度環境のストレスのない範囲に保たれていると思って良いのではないだろうか。

住宅内温度環境変動と健康管理　年間２４時間を通じて２２℃～２５℃にコントロールした場合

私のブログ投稿７年余り、　参照いただいた月間表示数の総括

2018/01/08

２０１１年３月１１日、東京電力福島第一原子力発電所のメルトダウン事故からの放射能災害が発生した年。放射能汚染に関し収集可能であったわずかの公表データーベースから私が分析投稿した幾つかの記事の積算参照数は現在までで１万表示あまり、１投稿タイトル当たりの参照数は１３０。１か月あたりの参照数の最大値2011年４月はいまだに破られていません。

ワードプレス・ブログに書いた２０１０年９月からの月毎表示数をグラフにしてみました。

特に、政権によって公表禁止にされたSPEEDIデータ。隠される前、最初の数日間に残されたデータからの私の関連記事は、４月には最も多くの人に関心を持っていただきました。

下に、放射能災害発生から３か月間、私のブログタイトルの表示数トップ１０を表示しました。

当初福島県の放射線監視点では停電と通信回線の切断のためデータは表示されませんでした。茨城県日立市を取り巻くモニター群からのデータは健在で、そのデータで放射能漏れを推定するしかありませんでした。また、アメリカの友人からはヨウ素剤を飲んだかと言ってきました。ニューヨークタイムスは、日本で秘密にされ禁止された原子炉からの放射線漏れグラフを当初からインターネットに表示していました。当時、日本の内閣スポークスマンは「直ちに危険になる放射線漏れはない」との無責任な弁護士の広報の繰り返しだけでした。

科学的な情報がない中で、４月には私のSPEEDIEの記事が最も多く表示されたことがわかります。現在までの集積表示数は1240あまりです。

しかし、この局地的放射能強度の推定に重要な根拠となるSPEEDIEが禁止され、モニタリングポストの限られた地点での平均値の公表のみになりました。広域の平均値が居住者個人の放射線障害には何の根拠にもならないことを理解できない政府行政責任者の弁護士的責任逃れの発表ばかりでした。地方の独立機関の発表は禁止された様でした。

メディアもこのような被災者個人の健康に関する医学的な記事を取り上げることなく、行政側の目線での情報だけでした。

以後、私が力を注いできた高齢者道路交通事故関係のブログ記事では、総計２万６千余り表示いただきました。１タイトル当たりでは125件程度です。

住宅内温度環境変動と健康管理　年間２４時間を通じて２２℃～２５℃にコントロールした場合

2018/01/06

１９７９年自宅を新築するにあたり、最重要な基本条件として、住宅内の温度差をを極力すくくなくし、年間季節変動も抑えるエアーコンディショニングの方式を検討した。

個人住宅であることから，機器のメンテナンスについて専門的な管理者を要しない方式としてエアーダクトによる全室空気循環方式にし、冷暖房装置はヒートポンプ式パッケージによるセントラル集中方式とした。建築以来４０年弱、主冷暖房機器は１回更新したがその他は手入れなしに働いている。

室温、外気温、使用電力の各計測器が順調に動作し、記録のある２０１５年９月～２０１６年８月末のデータの月間平均をグラフにしたものが下図である。

平均室温が年間を通じ２２℃～２５度の間にコントロールされていることがわかる。

ほぼ同じ期間、自由行動下血圧測定器（ABPM)による３０分間隔の血液循環測定値の月平均グラフを下図に示す。この期間明らかな季節変動は見られない。

アメリカ、イギリスでは住宅の法律的基準として温度環境が制定されている。アメリアではこの種の法律は州法であり各州で異なるが、昼間最低でも１８℃以上、夜間１５℃、一般に昼夜を問わず25℃前後が標準であろう。

日本では建築基準法に耐震規定はあっても気温環境基準はない。

これからの高齢化時代、高齢者の生活の質はもちろんのこと、医療費の公共負担を減らすためにも健康な生活環境が欠かせない。日本の貧しい時代に育った現在の高齢者は我慢する傾向が強く、劣悪な温度環境から来るストレスが体調の悪化につながる根本的原因となる場合が多いことの知識がなく、体調を崩してから医療による治療だけを頼りにする傾向がある。この状態の改善には、住環境の社会的法制度の充実と、総合的健康管理教育が必要ではなかろうか。

八ヶ岳北稜高原の雪景色

2018/01/05

２０１７年１２月

ご挨拶

2018/01/01

今年最後の日に開示いただいた私のブログ記事、多様な記事に関心を頂き感謝します。

2017/12/31

多年度にわたる長寿記事から本日公表した記事まで。お読みいただき感激です。

よいお年をお迎えください。

政策立案者は、道路の安全政策を適応させるために、計画の背後にある要因を徹底的に理解すべきである、年間死者数が少なく統計的変動を反映するだけであるにもかかわらず、死亡者の増加を報告している国も少なくない

2017/12/31

IRTADのRoad Safety Annual Report 2016　エグゼクティブサーマリーの一節より。

政策立案者は、道路の安全政策を適応させるために、計画の背後にある要因を徹底的に理解すべきである。

例えば、2015年に見られた比較的劣悪な道路安全性能の背景や、最新のデータでは、IRTAD諸国における交通事故死者数の減少の中断が示唆されている現象を分析し、観察されている何が偶発的であるか、単発的な欠陥年度にすぎないのか、あるいは悪化の傾向の始りであるかを見極めるために、注意深い調査と監視を必要とする。

”年間死者数が少なく統計的変動を反映するだけであるにもかかわらず、死亡者の増加を報告している国も少なくない”。

まるで日本の警察庁やそれを丸のみにしている地方の公安局、メディアの記事に対する警告のようだ。

交通安全　最近の研究も論文にも無関心な日本の交通警察　国際交通安全データ分析機関（IRTAD)の年次報告よりその証拠を見た

2017/12/31

世界の主な民主主義先進国の交通安全行政とその根拠となる研究機関、研究の現状、参考論文のリストなど、IRTAD Road Safety Annual Report 2016 より抜粋し表にまとめてみた。

記載された報告の証拠とした主なウェブサイト名と現在進行中の研究課題数、結果の参照論文記載リスト数をまとめて表にした。

これを見て最も驚くべき顕著な違いは日本（赤字）の欄である。研究機関の最近の研究課題も参照論文の存在もゼロ、ウェブサイトは警察の政府組織機関だけ。

日本の交通行政が、警察庁の思い付きの認識（迷信）が法規制の根拠とされ、事実の科学的分析が政策の証拠に採用されていないことがわかる。

日本の自動車交通が世界で１，２を争う安全率を達成したのは私たち運転者相互の成熟によるもので、警察庁の権力による交通行政ではないことはこれを見ても明らかである。前世紀後半の知識水準で凍結した警察庁交通行政では高齢化時代に不適応、交通災害は増加すると思われる。これを高齢者のせいにする浅はかさ、そう言っているあなた方もまもなく例外なく高齢に仲間入りし、差別される側になることに思いがとどかないのだろうか？