常に検証可能なデータを求める文化に向かって

小さなことだが不思議な異変に気がついた。

２月２０日に書いたブログ記事　”「さもしい」この言葉の本当の意味を教えてもらった”　の検索数が３月３日には、一日で35回あった。３月２日には９回、それ以前は記録していなかったが、他の記事よりは検索数は多目であったことには気が付いていたが一日１０回以下であったと思っている。

記録されている検索記録は、大手の検索システムからのものが殆どであるから、このブログ記事が読まれたと見るべきではなく、「さもしい」と云う言葉の検索数と思うが、各検索会社は検索語句の検索数の日変化などを発表しているであろうか。調べてみようと思う。

「さもしい」と云う言葉が３日に突然検索されたのはどういう原因であろうか。麻生氏か、また、誰かが何か云ったのであろうか？　もうすこし調べてみたい。

またまた　出てきた中川氏のバチカン美術館での行状のニュース。欧米の知識人の間では、日本は美術・文化財に対する尊敬の念や保全を尊重する、文化レベルの高い国と見ている人が多いように思うが、このことで、一般の日本人観光客までが警戒されるようにならなければよいが、残念である。

女子大生の落書き事件、ローマかフィレンツェか忘れたが、卒業記念旅行で塔に上った記念に落書きをした。メディアで大問題になって復旧費を持って自発的に謝りに行った後日談がある。日本の権力組織の上層部の人間には、日本の一般の文化レベル以下の者もいるとして例外的に見てくれればよいが、われわれも同程度の非常識観光客とみられてはかなわない。中川さんにはすべての公職を辞職し、身分に相当する額の寄付金を持ってバチカンに謝りに行ってほしい。

システィーナ礼拝堂も、ミラノの最後の晩餐も参観したが、特にサンタ・マリア・デッレ・グラッツィエ修道院では、当日チケットは売り切れてはいたが、何日先なら予約出来るかと受付ディスクに尋ねたら、カウンター横で待てと云われ、５分ほどしたらコンピュータから整理券を２枚打ち出し私たち夫婦にくれた、てっきり予約券と思い何時来たら良いか尋ねたら、近くにいる２０人ばかりの人の所を指差し今すぐ行けと云う。チケット料金のバランスは０となっていた。おそらく待機時間までに予約券を購入した人が来なかったので私たちに回してくれたのだと思った。遠く東洋から来て、滞在を伸ばしてまで感動を得ようとする英語の不完全な老夫婦に回すのが有効と考えたと思いたい。

反対に不愉快な経験は、ニューヨーク州Caramoor音楽祭で、カメラを持っていたら２度も注意された、ニューヨーク市からかなり離れ、東洋人団体観光客もそれほど多くないと思われる場所だが、ニューヨーク市には程度の低い東洋人観光客が目立つようになってきたと云うことだろう。

もうこの話はやめようと思っていたが、中川昭一氏のバチカン観光。国際会議出張の公務の一つであろう記者会見をめちゃめちゃにしておきながら、その直後観光だけは忘れない。官僚におぜん立てさせて国費で外交特権を利用して観光、これが出世した証とでも思っているのだろうか？「さもしい」の一語に尽きる行為と見たがどうだろう。日本はこんな後進国だとは思いたくない。

ニュースによると、今回の金融相御一行の旅費は６千万円、随行官僚２２名だそうだが、単純に一人当たりに割ると２７３万円、今回の出張は特別便だそうだが、JALのコマーシャル定期便で見ると、東京・ローマ、ファストクラス運賃１９５万円、同ビジネス運賃７２万円。平均値としてはそれほど法外な旅費とは言えなくもない。

ちなみに、代表的なコマーシャル国際路線について７４７－４００のファーストクラスとビジネスクラスの代表的な座席数を調べてみた。

日本航空が高級座席数としてはだんとつに多いことが分かる、次いで英国航空、大韓航空、最近は欧米系ではファーストクラスが無い飛行が多い。これをどう見るか、日本はお金持ちの豊かな国か、公用・社用（一流会社）の集団出張族が多いのか、個人の収入から購入した航空チケットの割合を知りたいが無理だろう。最近日本ではマイレージ点数の特典や、ツアー旅行で差額を払うビジネスクラス客もあるが、一般の個人旅行ではどのぐらいの利用率であろうか。

これを調べてみようと思ったのは、１９９８年アジア通貨危機で大韓航空の航空券をアメリカで買って旅行したとき、大韓航空のファーストクラス席がかなり多く空席のままであったことを思い出した、また日本のバブル時期、アメリカ人に、日本航空の高級座席数が異常に多いことを指摘されたことがある。

高級官僚の皆さん、定年後、所得税を払った残りの収入で、趣味人としてファーストクラスの個人旅行をしてください、尊敬されますよ。

中川昭一氏の泥酔記者会見がちらついてワインが美味しく飲めなくなってしまった。

こんなことは、国際社会での、日本の指導者階級の知的レベルのイメージダウンに比べれば取るに足りないことかもしれないが。余命の少ない後期高齢者の私に取っては大きな問題だ。きざな表現で気が引けるが。

お酒、洋の東西を問わず食文化の発達した社会では食事の一部分と云っても良いだろう。私たちモンゴール系は北ヨーロッパ系の人種に比べアルコールを飲めない人の割合が多いのは事実だが、日本ではアルコール飲料を飲んでしてはいけないのは自動車運転だけだろうか。警察庁は、世界に先駆けて、お酒を飲んだ運転者ばかりでなく、同乗したり、お酒を提供した者まで有罪にする国柄である。政府の要人は公用時裸の王様ではない、官僚のサポートが付いているはずだ、酔っ払いの記者会見を面白おかしく（言い過ぎか）止めようとしなかった同行官僚も道路交通法ならば同罪にされるであろう。

私の経験上の解釈だが、飛行機では、個々の乗客に対するアルコール飲料をサービスする量は、客室乗務員の判断に任されているように感じている。それは、一度に提供する量はワイン、カクテルならば必ず１グラス相当量、ビールならば小缶１個である。その代り、客室乗務員の判断で乗客個々の酔い具合いを判断し、泥酔していなければ何回でも無制限に提供してくれる。

一般に、欧米では、ビジネス昼食でもアルコール飲料を取ったからと云って非常識ではないが、公共の環境では酔っ払うことは許されない。酔っ払いが許されるのは、自宅や、酔っ払いが集まる仲間同士のパーティーや酒場のみである。泥酔がはっきり分かる状態で公道を歩いても有罪が普通である。今はどうか知らないが、４０年ほど前には、カナダのある州では、自宅でお酒を飲んでいる場合ても、公道から見える窓にはカーテンを引いて見えないようにしなければいけない法律があったと聞いた。

日本の飲酒に関する政治風土は欧米と違うと云うならば、世界に向かって、泥酔は要職者のストレス解放の有効な手段で、許されるべきあると云う医学的根拠を示して説得してはどうか。笑われっぱなしではあまりにも情けない。

次元の違う話だが、思い出すのが、１９７２年イスラエルのテルアビブで日本赤軍の乱射事件後、１９７６年モントリオールオリンピックの前後、ニューヨーク州から車でカナダに入国するとき、それまでは車に乗ったままパスポートをチェックするだけであったのが、オフィスまで同行を求められ、係り官がパスポートを持って奥に入りしばらくして入国が許された。おそらく写真などをチェックしたのだろう。

飛行機やレストランなどで日本人がお酒を頼んだ時、不愉快な対応にならなければ良いが。

温かい日差しに庭の白梅はほぼ８分咲きになったでしょうか

うぐいすがやってきました。

残念ながら望遠付きのカメラがないのでディジタル拡大をしました、　画像の解像度が落ちてしまいました。

右の映像中央右下にいます。

忘己 疎林さんの投稿  ありがとうございました。恥ずかしい間違いをしてしまいました。下の映像は確かに目の周りが白い間違いなくメジロでした。ご指摘ありがとうございました。出来るだけ思い込みの書き込みはしないよう心がけているのですがつい無知なところを証明してしまいました。　　　　　　

他の記事にも間違いや疑問をお持ちになりましたらご遠慮なくコメントをいただきたいと思います。

これほどまでに、政党に属している国会議員が、個人の見識を忘れなければ政党の中で生き残れないかの証拠を見せつけられた昨今である。それが、基盤の弱い議員ならば想像はつくが、「当時私は賛成ではなかった、でも賛成した」、「郵政民営化を本気で思っていたのは小泉さん一人であった、でも賛成した」とか、「４分社化３分社化か分かっていた国民はいなかった、でも説明しなかった」、と法案を通した当時の重要閣僚が云ってみたり、高齢者医療問題などに関しても、問題が起きた時、舛添大臣でさえ法案の段階で本当にその法律を理解していたのかを疑問に感ずる時すらある。どうしてこんなことになるのか、議員の素質とか義務感の問題を云うよりも、システムの問題であろう。議員の最大の仕事は、国会にかけられた法案に賛否の投票をすることであるが、これが、各政党の幹部の間で決められ、統一投票行動をする、もし党の方針に反対投票をすれば造反行動として選挙基盤をはずされてしまう。こんなことを当然の如く認めている慣習が諸悪の根源であろう。こんなことでは、各議員は、上がってくる法案を読んで検討する意欲ばかりか、動機もわかない、ただの投票マシーンである。

これを避けるためには、すべての法案の賛否投票行動を個人別に記録し公表し、議員個人の政治行動の経歴を明確化すことが最も大切なこととおもう。議員は、その見識が選挙民に支持されて当選してきたものであり、党のロボットではないのは明らかであり、責任を持って記名で投票行動をして始て選挙民の委託義務を果せるのが本来であろう。議員立法の場合は発案者全員の名前を公表するのはもちろんである。

選挙が近づくと、有識者や、メディアから、マニュフェスとがどうのこうのという話題が出てくるが、守れない、守る気もない、過去の実績の裏付けもない、単なる作文のマニュフェストなど何の意味も持たないことを昨今の首相、首相経験者たちの発言で証明したようなものである。

議員として評価出来るただ一つの証拠は、彼ら個人としての国会での過去の投票行動の記録だけである。これを明確化するシステムを確立することで、議員は、人任せにしないで、自分の政治生命をかけて法案を精査し、賛否や修正の行動をする本来の動機が生まれるものと思う。　

癌は病気の中では幸運な病気であると思います。逆説ではなく、病気と診断されたときは正常であり、回復するにしても回復困難である状況にしても、自分の命を認識できる事です。その上、残された時間に余裕があることです。我々は例外なく死が訪れることは誰でも知っているが自分のこととなると実感がないのが普通であろう、そしてそれは突然やって来る場合が多いと思います。こんなことを書けるのも自分が癌を発症し転移癌の治療も経験したからです。それと、昨年までに、お世話になった方、友人、知人、何人かの方々と癌が原因でお別れをしたこともあります。
わたくしの場合ですが、癌と診断されて最初の手術を受けてから１４年余りになりました。当時の常識では、癌と診断を受けた場合、不治の病として、残された人生の選択にいやおうなく直面することになりました。現在では、癌は他の病気と同じように、治る病気でもあり、治らない病気でもあると云う認識が一般化してきています。いまだに、メディアでは「癌の告知」、「癌との壮絶な戦い」といった特異な病気であるような表題を見ることがありますが、私には違和感を強く感じます。ここで私の経過を書いてみます。
初めて癌が発見されたのは、１９９４年１２月でした、この年１２月末から２週間ほど南極半島の先端にあるキングジョージ島の研究所に出張する予定があり、長時間の飛行機旅行に備え、持病であった痔の出血を止めておこうと診断を受けました。内視鏡検査を受けることになり、痔の診断用の設備であって癌を想定していなかったのか、私も診断中ファイバースコープのモニターの映像を同時に見ていましたので癌の典型的な映像をいきなり見ることになりました。当時、癌の診断を患者に知らせることはしないのが常識でしたので、非常勤の若い担当医師には責任上からか動揺が見られました。生検資料を取ることの承認を求められ、また、手術になっても最近の術法では肛門を残すことの出来るぎりぎりの深さにあるからと慰められました。院長に会うかと言われたが生検の結果が出てからにしました。
映像の写真のコピーをもらって、長野県臼田町の佐久総合病院の外科の専門医に診断してもらいました。結果、翌年１月、帰国後に手術を予約しました。南極出張は万一のことがあっても承知の上ということで了解してもらいました。途中ニューヨークのＪＦＫで研究プロジェクトの主任責任者である教授に会い、状況を話したところ、自分も癌の治療中であることを打ち明けられました。残念ながらその方は一昨年癌で亡くなられました。
帰国直後入院し、１９９５年１月２６日に直腸低位前方切除の手術を受けました、幸い最初の診断通り肛門は残りました。
２回目は、１９９７年５月、肝臓への転移が見つかり、二人の専門医の診断を受けました、ＣＴスキャンの映像では、手術で取り易い箇所の転移ということでは一致していましたが、術後抗癌剤供給装置を埋め込むかどうかでの意見で分かれ、抗がん剤を使わない判断の佐久総合病院の先生の手術を受けることになりました。術中肝臓に直接超音波検査を行う方法で、血管造影のＣＴスキャンで見られなかった転移が見つかり、それを含め肝臓の1/3を切除されました。

それから１０年余り、２００７年に肝臓癌の担当医であった先生と初めて夕食を御一緒する機会があり、明かされたことで、術中に見つかった転移の部位は当時生存率の低いとされた場所であったということでした。すべて知らされていたと思っていたが、やはり当時の医療常識であったのでしょう。
現在、この癌は一応終息したとみられるが、数年前より前立腺癌のマーカーであるＰＳＡの値が６～８ng/mLの間にあり、要注意圏内にあるが、前立腺癌の場合、早期発見が統計的な延命率につながるという確たる証拠が出ていない今、積極的な治療はしないで様子を見ることにしています。
私は手術以外には、抗癌剤も食事制限の指示もなく、仕事も続けられ、生活の質を落とすことなく過ごしてこられました。これは幸運なことと思っています。また、癌と壮絶な戦いをしたという意識は持っていません。

おまえはたまたま治ったからそんなことを言っている、正直ではないとおしかりを受けるかもしれませんが、病気中に仕事が出来たり治療の方法や時期をある程度自分で選択できる病気は少ないのではないでしょうか。

自転車交通は都市交通の渋滞緩和や大気汚染防止、道路空間の利用効率など短距離交通、特に通勤の移動には理想的な交通機関と云われているが、一番のリスクは交通事故に遭遇する恐れである。自転車交通のためにインフラを整備して積極的に自転車交通を進めているオランダとそれ以外の国との自転車交通の安全度を調べた見た。残念ながら日本のデータは得られていない。

                                                        自転車道が整備されたデンマークコペンハーゲン市内

                                                                                        2002年7月撮影

右のグラフは死亡事故の国際比較のために描いたたものであるが、国によって交通様式や道路のインフラが大きく異なり、このような条件の違うものを比較するのはよほど注意しても、一方的な解釈になりかねない。

先ず、基本的な違いとして、平均一日当たり、一人がどれほど自転車で交通しているかの値を青色で示した。オランダ・デンマークが他の国に比べ際立って長距離であることが分かる。

走行距離一億キロメートル当たりの死亡数に換算したものが赤色である。黄緑色は参考のために自動車の死亡率を同様の基準に直して加えたものである。

これで見ると、オランダ・デンマーク・スウェーデンに比べそれ以外の国では、自転車の利用距離が少ないのにもかかわらず距離当たりの死亡率が非常に高いことが分かる。自動車事故についてはこれら北西ヨーロッパではほぼ変わりない。

オランダは他の交通と分離した自転車道を設け、自転車交通のための道路のインフラを積極的に進めている(1)。このようなことが効果を上げていると思われる。自動車交通と比べることは、交通目的が違いすぎるので比較にはなりにくいが、高速道路以外の地方道路では、ここに示した事故率より多めであるが一部の国しか表示されていないので用いなかった。

イタリア・イギリスは自転車利用が少ないのにもかかわらず、死亡率が高いが、私のこれらの国での運転経験からうなずける結果である。イタリアの道路構造はこれらの国の間では最も日本に近いような感じである。このことから、自転車交通を奨励するなら、自転車のためのインフラを合理的に進めることなしに、交通弱者保護のお題目と、自転車や歩行者と事故に遭遇した自動車運転手だけを重罪にするだけでは、かえって危険を増すであろうことを示している。

（１）Selected Bicycle Promotion Initiative Around the World   http://www.ibike.org/library/statistics-data.htm

政治社会とは全く接点がなく、証拠となる資料の入手方法もわからないので、本来なら書かない主義だが、つい思い込みで書いてみた。

麻生太郎氏昨日の国会答弁で、小泉時代、郵政民営化に「私は反対だったが閣僚として賛成せざるを得なかった」と云っていた。呆れると云うより、国家の指導者としての資質を全く否定したこの発言を聞いて情けなく思った。

もし、言うなら、「小泉時代、郵政民営化は良い政策と思って賛成したが、昨今起こっている問題を想定していなかった私の判断の間違いだった」見直しをして、より良い方向に是正することに努めることが私の務めである。と云えば、必ずしも良い評価を得られると云うことにはならないが、政治家としての資質まで根底から失うことにはならないだろう。

お坊ちゃまのだだっ子的な正直さなのか、裸の王様の発言なのか知らないが、今までの失言や、発言の”ぶれ”とは違い、こんな人物を選んだ政治社会の成り立ちは許せない。無能な人物をトップに選んでおけばみんなで居心地がいいのだろうか。一国の政党に対しこんなことを云うのは”一体お前は何様のつもりか”と云われるのは承知の上で書いている。

麻生太郎氏の経歴を見てみた。ウィキペディアだから１００％信用するわけではないが、その記事によると、学習院大学卒業後、スタンフォード大学大学院に留学（1963年９月）、１９６５年同大学中退、帰国。今度は、ロンドン大学に留学、１９６６年８月同大学中退。

１９６０年代、アメリカの大学院には東洋から留学生が多く居て、なかには、成績が不足してドロップアウトし、アメリカ滞在ビザが切れ帰国した人たちがめずらしくなかった。学業を達成し学位を取るには4～5年はかかり、多くはそのままアメリカで就職する機会が得られた。それらの人たちの何人かの友人と今でもお付き合いしているが、日本にいる我々より信の通った日本人である。２年ないし１年で帰国するのは留学の成果はなく、ましてアメリカナイズする恐れなど全くの勘違いである。もちろん、学歴としての評価もされないばかりか教育歴としては脱落者と云われても言い訳できない状況である。これは麻生氏がそうだと云うのではなく一般的な当時の状況を語ったまでである。

欧米では、国際的に信用ある大学院の教育歴は指導者階級では重要視され、また、仲間意識の重要な要素でもあり、学部卒では相手にされない雰囲気があるように思う。国際社会で信用され活躍するには、そう云った個人の素質も重要である。

後味の悪い日記になった。