血圧の季節変化と健康

日経メディカルレポート記事より、日本の平均的な生活状況下での血圧の季節変化と、私の住宅の温度環境と血圧の年変化を比べて。

記事は、６万４千人あまりの対象者の２年間の家庭データを集計したもので、対象者年齢５３歳、朝夕の安静期の収縮期血圧で比べた場合のようで、１２月のピークと７月のボトム差男性6.2mmHg、女性7.3mmHg　全国規模での気温と血圧の関係が実証され、脳卒中、心筋梗塞の発症率との関係も実証されたとある。

http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/report/201712/553950.html

以下のグラフは私の場合で、2015年～2016年の１年間の血圧、脈拍の月間平均値（ABPMによる終日３０分毎の測定値による）とその標準偏差値をグラフにしたものである。収縮期血圧で平均値で年間10mmHgの差がみられるが、夏季のほうが高い傾向で、気温による季節変化より季節による生活活動や生理的変化のようにも見られる。私のデータの場合２４時間生活状態での平均血圧であるので屋外活動も含んでいる。

下のグラフは、この時とほぼ同期間の住宅生活環境の平均温度で２２℃～２６℃に保ち、外気温の変化とほぼ無関係にコントロールした場合である。

２月１８日　朝

２０１８

The Cold Weather Plan for England
Protecting health and reducing harm
from cold weather

クリックしてCold_Weather_Plan_2017.pdfにアクセス

この上部２小節は緊急の公衆衛生メッセージ（インフルエンザ）に関する政府の対応であり、下の５項目は住宅に関する健康管理と危険回避に対する注意である。

●　自宅を暖かく、効率的かつ安全に保つ:　冬に少なくとも18°Cに家庭暖房をすると、健康リスクが最小限になる。適切な衣服を着ること(詳細については40ページを参照)
●　暖房システムと調理器具を確認し、家屋の換気設備について手入れをし動作を確認してください。
●　電気毛布は指示通りに使用し、3年ごとにテストしてください。電気毛布で湯たんぽを使用しないこと。
●　ガス調理器やオーブンを使って家を温めないこと;　それは非効率であり、死亡性の有毒ガス一酸化炭素発生の危険性がある。

●　都市ガスや電力を使って暖房していない場合には、冬季期間中の燃料の確保を確かめてください。

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重要な項目ごとに、具体的な事例を挙げて注意事項が広報されている。

特に、住宅の温度環境と空気汚染については健康を保つために不可欠な注意事項であることを強調している。日本の場合、裸火の石油ストーブを住居内に持ち込むことに何の規制もない。

日本政府機関にもこのような具体的な注意情報の発信を期待する。役所の責任逃れのための上から目線の言葉だけの注意は私たちには何の役にも立たない雑音としかならない。

日本政府が進めている高齢者の自宅介護、住宅環境の現状に責任を持たず、直接の公的医療費削減だけの”姨捨山”政策では。

日本政府機関の下記の例のような広報を見たことがない。下記については無作為にタイトルを上げてみたもので、私は本文をまだ読んではいない。

冷暖房機と、調理用加熱機器は３相低圧電力契約で家庭用電力とは別回線で契約している。したがって下記の電量量は調理に使用した分も含まれている。

期間１月１８日より２月１６日の電力使用量は3,463kWhであった。この期間、外気温度は最低　―3.8℃を記録、この期間の一番寒かった１月２１日からの１週間平均外気温は0.7℃を記録した。これは当地岐阜市長良川南部地域では稀な寒さである。

この間、家屋内最低温度は早朝１８℃まで下がった。暖房温度設定は２３℃にしているが、外気温が長時間氷点下になるような気象条件を想定していなかったので能力不足になったためである。

アメリカやイギリスの住宅室温最低基準は辛うじてクリアーしているが温度変化幅が大きすぎることは否定できない。外気温が０℃以上では２０℃を切ることはない。

下の画像に、気温氷点下３℃を記録した朝のヒートポンプ屋外機の熱交換機放出口の温度を放射計ではかったもので-15℃を記録している。

下の映像はこの日晴天無風に近い状態でああった時、前日降った雪面の放射冷却温度を計ったものである。赤いレーザーポイントがその場所の温度である。

何れも朝８時頃のものであり、この時地上２ｍの気温は－3.5℃であった。

前のブログ記事のタイトルは分かりにくく、順位の表現にも誤りがあったのでの変更しました。訂正した表

歩行中事故死を除く自動車乗用中の死亡率では世界一を達成した日本、車両台数-km走行死者率では主要先進国２３ヶ国中１９位。　これが意味するもの。

下表は、Road Safety Annual Report 2016 – © OECD 2016　のデータベースから抽出表示したもので、交通事故死の主な指標の小さい方からのランキングである。

日本（黄色塗りつぶし）の１０億車両台数-走行km死者率順位はこのリスト中下位に近い。登録台数当たりの事故率は世界上位、人口１０万人あたりの死者率はこのリストでは歩行者も含んでいる場合であり、乗用車乗用中のみの安全率は世界一であることが分かっている。上の表では、参考のため安全交通の研究機関が多く安全レベルの進んでいるイギリスと、気候条件が悪いノールウエイを色分け表示した、３指標の順位間で差異が少ないことがわかる。日本よりさらに多い高齢歩行事故死の韓国の例も表記した。

日本では、道路交通全体にわたる総合的な安全行政を評価・検証する機関がなく、責任省庁がそれぞれの組織の利益、予算や権力拡大、あるいは役人の特徴である責任を回避する悪知恵が放任されている結果といえないだろうか？

警察庁：交通事故の過失責任は直接関与した運転者だけのもの？　現代社会では自動車交通は不可欠で皆が利益をうけている社会構造であることを忘れたかのようだ。

10億車台数-走行kmの死者：
この指標は道路交通の安全品質を記述し,理論的には道路網のリスクレベルを評価する最良の指標である。ITF (2017), Road Safety Annual Report 2017

何度もこのブログで書いているように、高齢運転者を敵視するような警察庁の政策は日本の交通事故死者を減らすことにならないばかりか返って事故死者を増やす結果に。

世界の主な先進国のデータ。IRTAD　Road Safety Annual Report　２０１６より

http://www.oecd-ilibrary.org/docserver/download/7516011e.pdf?expires=1518509310&id=id&accname=guest&checksum=33F486899A5A0CE0E6CEA7E76FB84663

下のグラフは上記のレポートのグラフより読み取り、主な国の間での比較のために描いたものである。

日本の歩行中の高齢事故死者だけがたの諸国より飛びぬけて多いことがわかる。

この事実をはっきり見るために、乗用車乗車中に対する歩行中事故死者の比率を計算しグラフにしたものが下図である。

日本だけが高齢歩行者が乗用車利用者より2.5倍以上の事故死者を出している。他の諸国ではすべて、歩行中死者は乗用車利用の半分運以下である。

警察庁はこのような顕著な事実を公表せず、高齢運転者の事故を針小棒大に宣伝する意図はどこにあるのか。政策の効果を評価検証する組織のない日本、メディアはこれを追及すべきであろう。

朝日新聞記事より

寒い部屋、血管つまり心筋梗塞リスク　高齢者対象に調査

編集委員・田村建二　　　2017年12月16日17時26分

奈良県明日香村や香芝市などに住む６０歳以上の男女に協力してもらい、冬の時期に約１１００人（平均７２歳）から血液を採取。長時間すごす部屋や寝室の温度を測り、起きているときの平均的な室内温度と血小板数との関係を調べた。

部屋の温度に応じて参加者を「寒め」（平均１１・７度）、「中間」（同１６・２度）、「暖かめ」（同２０・１度）の三つに分けて分析すると、寒めの部屋ですごす人の平均値は１マイクロリットルあたり約２３万９千で、暖かめの部屋ですごす人より５％ほど多かった

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以上の記事を読んで、日本の住宅の温度環境の悪さを改めて認識した。

欧米先進国では、最低でも１８℃　それ以下になるような温度環境は住宅基準として認められていない。

政府の厚生関係の省庁は、世界の先進国の常識に沿った現状に立脚し、医学的に正しい健康を守る環境に立脚した居住政策を立案すべきである。劣悪な生活環境のストレスから起こる健康の悪化は無視できない｡

医療費の増大を防ぐ小手先の技術的政策を云う前に、科学的な研究結果の証拠に基づく総合政策が必要であろう。

主な事故死亡率と平均寿命との国際比較。

日本で目立つ残念なのは自殺の多さである。家庭・環境の原因による事故死も多い方である。政策システムの介入、保護政策が最も必要な事項であろう。

交通事故に関しては、高齢者の歩行事故のため中位に下がっているが、乗用車事故では死亡率は世界一少ない。

メディア的にニュースになりやすく、一般認識として重要視されている交通事故死は、自殺や家庭内の事故死のそれぞれ２０％以下である。目立つ事故に集中するメディアの報道頻度が、認識の”迷信”を形成している一例であろう。

医療従事者密度を医療サービスの受けやすさと仮定した場合の、平均寿命、健康寿命、有病期間について平均寿命２６位までの国（人口４百万未満は除外）について各項目ごとの順位グラフを描いてみた。

この表を見ると、医療従事者密度が医療の受けやすさを表すことと直接関係しないように見える。これは、国民所得、医療費の公費負担や保険など、様々な社会制度に関係することが考えられる。

医療従事者の人口密度の高い北西ヨーロッパ３国、ベルギー、ノールウェイ、スイス（黄色）を見ると寿命の長さと直接関係がないように見える。医学、医薬品の研究開発を世界で牽引している英米でも際立った特徴がみられない。