常に検証可能なデータを求める文化に向かって

ワシントンポストが分析したコロナウイルス遺伝子配列のGISAID国際リポジトリに記録されているように、オミクロンのBA.2サブバリアントは、すでに世界で最も優勢なコロナウイルスの形態です。

日本でもニュースによると変異株BA.2が検出されているようですが科学的に分析できるようなデータベースを私は見つけることが出来ません。

そこで、昨日まで連続で投稿してきた第6次及び第7次近似感染者曲線を用い、仮に第6次をオミクロン株、第7次をBA.2サブバリアントによる感染として感染者の割合のグラフを描いてみた。グラフの時間軸は2022/1/7日からの週移動平均推移である。

下の組みグラフは比較のために、ワシントンポストの記事　How fast omicron’s BA.2 variant is spreading around the world からの画像コピーである。私のグラフとは時間軸が異なることに注意。

コロナウイルス変異体の世界的なチャートは、オミクロンの元のバージョンがデルタ変異体を追い抜いた12月と1月の間に小さなシェアとしてオミクロンの暗赤色のBA.2サブバリアントを示しています。BA.2は、全体的な症例数が減少しているため、2月と3月に元のオミクロンを絞り出し始めました。

毎日一喜一憂するのは無意味だが気になる事実ではある。しばらくグラフの投稿を続けよう。

このまま収束に向かうことを期待したい。

今日（月曜日）は休日、通常でも感染確認者数の集計が遅れている日。明日の状況は？、それと週末まで見なければ予想は難しいが。今日までの感染確認者数をNHK集計値でグラフにした。

北半球の国々ではまた感染者数の上昇が見られ始めた。

残念なのは、このパンデミックが始まってから2年以上、第6回の感染拡大を経験したにもかかわらず、いまだに感染終息に関する科学的解明がなされていない様に見えることである。

感染拡大モデルは幾つか提案され検証され、論文や研究報告は見るが、なぜか減少の原理に関する研究が見当たらない様に思う。教えていただければ幸いです。

第6次終息近似曲線とその残差を第7次感染増と仮定したとき、その残差の感染数近似値。

感染関係の日ごと集計値からの情報発信について、最近になってようやく厚労省やニュースメディアは前日比（差）は無意味であることを認識してか、前の週同週日との差又は週間移動平均で増減情報を発信するようになった。

しかし問題になるのは、週平均の日付表示方法である。直近過去1週間の平均値を最後の日付で表すことは時系列として間違いである。週間平均値の時系列情報の代表値は平均期間の中央値であるはずである。

下のグラフは、感染確認者数の日ごと集計値に対するこの二つの週平均値を線グラフで重ねて示したものである。

これで見ると、明らかに直近7日平均値を最終日で表した（オレンジ線）は間違いであることが分かる。平均期間の中央値で表した（黒色線）が時系列的に正しい表示方法であることが分かる。

エクセルの7日移動平均は最終値の位置に表示されるためそのまま用いるとオレンジ色の曲線になる。これをメディアは気付かず表示しているのではないだろうか。

時系列の移動平均では、週平均であればグラフの様にその中央値は3日遅れでなければ得られない。

そのため、私の今までのブログでは、週移動平均の表示を最終日から3日間はグラディエーションで区別して表し参考値として表示している。

新聞報道によると、政府専門家会議ではリバウンドの恐れと云っているようだが、日本でのオミクロン感染者数の増大の中で変異亜種ともいえる新たな株の発生によるものの可能性も考えれれよう。

日ごと感染者のグラフを見れば誰にでもわかる変動を「ピークアウト」とか「リバウンド」等内容の分からないカタカナ語を使って言うのが専門家ではなかろう。変異株のゲノム分析を急ぎ疫学的対策の対応を提言するのでなければただの政治家グループと変わりない。

第6次感染爆発の終息の遅い原因を不明を言いながら政府のまん延防止策中止に多数決で賛成する矛盾。科学者の認知とは思えない。

私がブログを始めたのが20１0年9月、翌年3月11日東北大震災で東京電力福島原発が冷却不能になり爆発とそれに伴い多量の放射性物質を大気中に放出することになった。

原発事故発生と同時に政府は情報管制を行い、原発からの距離決め、放射能専門家、研究者、メディア関係、上空飛行を含め米軍関係者など一切の入境を禁止し情報漏れを防いだ。

放射能情報の公表は、各地に設けられた文部省管轄のモニタポイントからの官製表のみとなった。

この時期私は、インターネットに公表された根拠のあると思われるデータを集めその都度ブログに投稿した。

下の表は2011年3月13日に書いた記事の上位１０タイトルである。放射能関連の記事は13日に初めて書き始めた。この日の記事に128の表示を頂いた。

政府の発表が、根拠の分からない統制されたものであろうことの疑いは感じられていた。この状況は現在のCOVID-19感染情報でも続いていることを実感する。

下の2つの記事は原発災害関係の私の最初の投稿。

以降は、当時インターネットを利用して得られた信頼できると思われるデータを分析したものである。

SPEEDI　大規模大気中放射能拡散分析システム、この高度電算システムは、政府により運営予算を廃止され消滅させられたもの。文部省のモニタリングシステムは時間的空間的に平均された日ごとの離散データであった。SPEEDIは時間的局地的な細かい放射能関連情報を評価するシステムであり。局地的、あるいは空間的に細かい拡散状態や変動が検出できた。人体の受ける放射能障害は広い地域の平均ではない。個人にとって重要なのは、居住あるいは生活圏内の局地的環境である。これを知られてはまずいということだろう。

下のブロックは、私のブログを始めた2010年9月からのひと月毎の参照を頂いた数で、2011年3月から5月までの主に放射能関連のタイトルのもので、現在までこれを上まわる月当たりの参照は頂いていない。当時関心を持っていただけたことが分かる。

ワクチンの治験審査結果を疑いその効果を否定するわけではないが。社会活動や対人関係の習慣を含む実社会の生活での平均統計では感染防止効果は直接見えてこない。幾つかの国で比較した以下の二つのグラフはその一例である。

特定の目立つ一例だけをとりあげ悪者を作り出だすことを止めよう。例えば、下図で見られる日本の1月初めの感染暴発は上図で見るワクチンのブースタ投与が遅れたからだ、確かにヨーロッパ諸国と比べればそうともみられるがそれだけの原因だろうか？

再生産率は、離散的な日ごと集計データを用いて、以前のデータからの感染者数の増減を算出する性質上前の期間の感染者数が小さいと過剰な値を示す確率が大きい、日本の場合12月の感染者数が全国で1日当たり100人以下まで下がり、極端に少なかったための影響かも知れないということである。

北半球の幾つかの国について感染の再生産率（reproduction_rate,）OWiDデータをグラフにして見た。

期間は2022当初からで、各国では、2月に入って1.0以下になり感染のピークを越えたに見える。日本は1月最初の週に異常なな再生産率の上昇とその結果感染者数の急増を見たがこのグラフで見る限り2月半ばより収束に向かう傾向が見られ始めた。

近い先の予測を求めるデータではないだろうか。