オリンピック開催の場合　国内のCOVID-19感染爆発の試算　特にデルタ株を想定して

これから入国するオリンピック選手や関係者に接触しサービスにあたる日本人一般関係者、ボランティア等が感染する可能性は否定できない。外国人はバリア内に閉じ込める企画の様だが、外国人と接触した日本の関係者全員を隔離することは出来ない。また接触者全員を毎日継続的にPCR又は抗体検査など感染検査が出来る体制が計画されていて感染者を隔離できる体制が出来ているとも聞かない。何の具体的な根拠も計画も示さず言葉だけの「安心安全」だけである。

最近イギリスで蔓延のおそれが警戒されている”デルタ株”　感染力が従来のCOVID-19の1.8倍ともいわれている。

ここでは、おおざっぱな仮定として、7月1日に外国からのオリンピック入国者のサービス関係者の感染がもとで、日本国内感染者とその密接関係者の感染が確認された場合を想定して以後の感染拡散状況を試算してみた。

基本とする感染再生産率の日系列の増減は、2020年の7月以降のものと基本とし、2021年7月1日に20名の新感染者を出発点として、感染力を従来の1.2倍、1.5倍、1.8倍の場合について試算しグラフにして見た。

グラフの縦棒は2020年の感染者数実測公表値で、赤線はOWDデータベースの再生産率を基に計算した感染者数である。これと同様の計算方法で、感染率だけを、1.2倍（緑線）1.5倍(紫線）、1.8倍（青線）で示したものである。

7月1日から1ヶ月半余り後8月半ばには、最悪の場合（デルタ株）一万六千人以上の感染まん延が見られる。

オリンピック推進派は、このころにはワクチンの効果が効いてくると云いたいでしょうが、ワクチン先行のイギリスでその効果が顕著に見られない現実がある。

分かり切ったことだがワクチンは特効薬ではない。

補足：　グラフに用いた計算式とエクセル・スプレッドシートに展開した離散値の一例