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世界の経済危機 作られた国際経済戦略か?

2008/10/03

今月発表のSTANDARD&POOR’S のプレス・リリース 「世界市場・国別パフォーマンス」を経済規模の大きい国だけに限って見てみよう。

株価指数の年初来の騰落率(%)は

騰落率
アメリカ -19.5
カナダ -22.7
日本 -23.2
フランス -30.3
ブラジル -31.1
イギリス -32.0
ドイツ -33.7
オーストラリア -35.0
中国 -46.4
ロシア -46.9
インド -50.3

REIT (不動産投資信託)の市場パフォーマンスは

騰落率
アメリカ -2.5
フランス -17.6
ドイツ -18.0
イギリス -26.6
日本 -36.6
オーストラリア -43.1

状況証拠で見た場合どの国が一番下落率が小さいか。相対的にどの国が得をし、損失の大きい国はどのグループか?

今回の経済危機はアメリカのサブプライム・ローンと云うことになっているが、アメリカのREITは極端に下落率が小さい。経済指標の詳しい見方を知らないが、下落率だけで見るとアメリカの損失は少ないように見える。

一方、世界経済で規模が急激に大きくなった中国、インド、国際社会でのロシアの台頭、これらを脅威と感じているのはどの地域の国か。

こう見てくると、今回の経済危機は、ノーベル賞クラスの経済科学の学者が多いアメリカ、計画された経済組織の戦略の一端であるとの妄想に駆られる。経済現象も長い目で見れば物理学の法則に従うとすれば、資本は分散してしまえば活動が鈍る。物理学の法則は、分散の度合いをエントロピーで測り、これが小さいエネルギーは活動的であり利用価値が大きい、エネルギーは使えば使うほどエントロピーは増大し、エネルギーの価値は減少する。エントロピーが増大しきったエネルギーはゴミのようなもので捨てるしか方法がないのである。分散し過ぎたた資産も活性化するためには、利益を生まない不良資産を損失覚悟で捨てて相対的に価値を生む資産を集中させることになろう。こう見てくると、資本を回収され、価値の低い資産だけが捨てられ、ゴミ箱とされたのは新興国と云うのは言い過ぎだろうか。

これは、なんとなく連想した妄想であることは承知の上で書いてみた 仮想のお話ではある。

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